一般に、社員研修を実施した後には、人事担当は費用対効果を問われます。それは、英語研修に関しても同様です。

英語研修の場合、費用対効果をどのように計測するのか、そもそも何をもって「効果が出た」とするのかを決める必要があります。

例えば、企業によっては、研修への「参加率」に効果指標を置く場合もありますし、「TOEICの点数アップ」に効果指標を置く場合もあります。

実は、その効果指標の置き場所によって、実際の効果が大きく変わってくることもあるため、慎重かつ明確に決めておくことが重要になります。

では、より研修効果が出やすいのは、何を効果とした場合なのでしょうか？それを探るべく、研修効果が出た2つの事例をご紹介します。

機械関連のサトーホールディングスは、海外売上比アップと英語公用語化に向け、すべてのマネージャーに英語研修を実施しました。
集合研修とeラーニングを併用し、CASEC571点（TOEIC約500点相当）を取得したマネージャーの割合が、1年で大幅にアップしました。

【課題】

サトーホールディングスでは、2020年に海外売上比を現在の約30％から50％とする目標を立てており、同時に、英語公用語化も検討していました。現在の業務における英語使用頻度に関わらず、全マネージャー600名にCASEC571点（TOEIC約500点相当）取得を必須とし、率先して基礎英語力強化に取り組むことになりました。

【成果】

英語研修実施前は、全マネージャーのうちほとんどがCASEC571点をクリアしていませんでしたが、英語研修実施後は半数近くまで伸びる結果となりました。

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自動車部品を取り扱うY社は、社員に対して講師派遣型の英語研修を行っていたのをeラーニングに変更し、学習量3倍アップを実現しました。

【課題】

Y社は2011年よりグローバルを意識して選抜研修に英語研修を追加し、講師派遣型の形式で行っていましたが、受講者の履修率が悪く、また出席率だけを修了条件、かつ研修効果としていたことから、社員の語学力が伸びていないという課題がありました。

【対策】

英語学習手段を講師派遣型からeラーニングに変更し、KPIは学習量に変更しました。

【成果】

その結果、eラーニングによる「いつでもどこでも」学習できるという学習環境の改善から、学習量は講師派遣型のときと比較して3倍に増加しました。

英語研修の費用対効果を高めるためには、まず効果を何に置くかが重要になるということが、これらの事例から読み取れます。また、参加率ではなく、特にテストの点数を効果とした場合に効果が出やすいこともわかります。英語研修の実施を検討される際、参考としていただければ幸いです。